株式会社インフォデザインは名古屋のPR会社。名古屋市・愛知県・岐阜県・三重県を中心にプレスリリースやPR戦略・ブランディングを支援します。

名古屋・東海地方から日本・世界にインパクトを与えるPR

中小企業こそ、積極的なPRによる情報発信を

インターネットやモバイルメディア、ソーシャルメディアの浸透により、人々が１日に接する情報量は爆発的に増えました。企業にとって情報発信・PRはかつてなく重要な要素になっています。
　これまでのPRの成功事例は、どちらかといえば東京の大企業が中心でした。しかしながらPRは、規模や地域に関係なく、どの企業・組織でも比較的安価に行うことができます。今後、中小企業や地方企業、非営利組織がよりよい情報を集め、編集加工し、効果的なPRを行う可能性が大きく残されています。企業や団体のよりよいPRをお手伝いしたい、というのが当社設立の理念です。
 
 

「情報」への投資は費用対効果が高い

「情報」への投資は最も高い費用対効果を発揮できる可能性があります。実際に私自身も、ある企業が次のように数百倍の費用対効果を実現した事例を目撃してきました。
　・数百万円をPR活動に投入し、数億円の広告費に匹敵するメディア露出を実現
　・数百万円をかけてPRツールを製作し、数億円の売上をもたらす顧客を獲得
　このような事例は多数あります。実際にこのような現場に立ち会い、情報がもつ影響力の大きさを実感せざるをえませんでした。（なお、情報の費用対効果の評価の仕方も多様ですが、ビジネスにおいて情報が大きな影響を生み出しうるということは確かです。）
 
 

中小企業の魅力を引き出し、PRを支援する

株式会社インフォデザインの社名は「Information（情報）」＋「Design（デザイン）」の意味から来ています。「デザイン」と言っても、グラフィックデザインのことではありません。当社が定義するinformation design：情報デザインとは、企業・経営者が「どのターゲットにどのような情報を発信するべきか」というメッセージ自体を練り、情報収集、編集・加工、情報発信・PRまでの一連の情報デザインを行うことを意図しており、PR戦略、情報戦略、情報企画、情報編集にも共通する意味であると私なりに捉えています。
　PR効果を発揮できる企業・経営者には、１つ条件があります。それは、顧客の企業・経営者または商品やサービスに、潜在的な魅力があるかどうかです。例えば、他社の魅力を利用している企業や、他社を真似するだけの企業・経営者については、よりよい情報発信は望みようがありません。逆に、顧客のことを考え、独自にその商品やサービスに一生懸命に取り組んでおられる企業・経営者には、何らかの魅力があります。当社はその「潜在的な魅力」を掘り起こし、PRするお手伝いをさせていただけると幸いです。
 
 

名古屋および東海地方から世界にインパクトを与える

株式会社インフォデザインは名古屋にあるＰＲ・マーケティングおよび情報戦略のコンサルティング会社です。名古屋および東海地方には、まだ広く知られていないユニークな中小企業や専門家が多数存在します。PRによってそれらの企業や専門家の知名度を高めることで、東海地方から日本や世界にインパクトを与えていきたいと考えています。
 
　みなさんも、御社のことをよりよく認知され、ビジネスの効果を高める「情報デザイン」に取り組んでみてはいかがでしょうか。ご関心を持っていただけたら、まずは当社にお気軽にご相談ください。

株式会社インフォデザインの強み

１．メディア視点、消費者視点からの“情報の目利き“

　当社の代表は東京のＰＲ会社のＰＲコンサルタントとして7年以上、名古屋で3年以上の計10年以上にわたり、多業種にわたるクライアント企業の、テレビ、新聞、雑誌、出版、Ｗｅｂなどのメディア露出実現を手掛けてきました。クライアント企業が取材されるとしたら、どのような切り口の企画になるか、メディアの視点で検討し、その企画を提案し、それに近い形での取材を幾度となく実現させてきました。このような経験を通して、当社はメディアが関心を持つ情報の切り口、その先の読者・視聴者、すなわち消費者が知りたい情報の切り口を理解しています。そのため、当社はメディア視点、消費者視点に立ち、企業が発信する情報が受け入れられるかどうかを「目利き」することができます。
 
 

２．情報の収集・加工・発信の全過程を手掛ける”情報ハンドリング力”

　当社の代表は大手マーケティングリサーチ会社にて、リサーチやシンクタンク業務を手掛けました。アンケート調査、販売データ、定性データ、センサスデータと、様々なデータの収集・加工に携わり、情報ハンドリング力を高めてきました。情報の収集から発信まで、一貫した情報ハンドリング力によるメディア露出の成功事例として、アンケート調査結果を用いたパブリシティ（リサーチＰＲ）があります。これは、メディアで報道される最終的な情報の切り口を想定し、逆算してアンケート調査を企画し、多数のメディア露出を実現させる手段です。
 
 

３．経営者の情報分析・情報発信をサポートできる“経営情報企画力”

　当社の代表は上場企業において社長直属の経営企画部門で勤務した経験があり、事業計画策定やその他系遺影的に重要なプロジェクトに携わりました。ＰＲ会社勤務時には、様々なベンチャー企業の経営者をクライアントとして、経営戦略的な視点からブランディングのお手伝いをしてきました。数社には社長を紹介する記事の原稿執筆を代行させていただいたこともあります。自社の経営にも、経営幹部として業績評価の運営などに携わりました。また、ベンチャー企業において、資金調達のための事業計画策定を行った経験もあります。これらの経験から、経営者の仕事を、さながら「社外経営企画部」として、主に情報面でサポートさせていただくことができます。